ドローンの飛行計画の通報はDIPS2.0で行う｜必要な準備と入力手順を迷わず進められる！

ドローンの飛行計画の通報のやり方を調べている人の多くは、DIPS2.0に何を入力すればよいのか、飛行許可や機体登録と何が違うのか、いつまでに通報すればよいのかという点でつまずきやすいです。

特に、人口集中地区での飛行、夜間飛行、目視外飛行、人や物件から30m未満での飛行などを予定している場合は、単にドローンを飛ばす準備をするだけでなく、航空法上の手続きと安全確認を順番に整理する必要があります。

飛行計画の通報は、無人航空機を特定飛行させる前に日時、経路、高度、機体、操縦者などを国土交通大臣へ通報する制度であり、国土交通省の案内では通報せずに特定飛行を行った場合に罰則があることも示されています。

この記事では、2026年6月時点の国土交通省とDIPS2.0の公開情報をもとに、初めての人でも手順を追えるように、必要な準備、入力の流れ、よくある間違い、通報後に確認すべきことまでまとめます。

ドローンの飛行計画の通報はDIPS2.0で行う

ドローンの飛行計画の通報は、原則として国土交通省のオンラインサービスであるDIPS2.0から行います。

手順だけを見ると、ログインして新規通報を作り、飛行場所を地図で指定し、日時や高度などを入力して登録する流れですが、実際には機体情報、操縦者情報、許可承認の有無、周辺空域の確認がつながっています。

そのため、最初に制度の対象を理解し、次に入力に必要な情報をそろえ、最後にDIPS2.0上で飛行計画を通報する順番で進めると、画面上の項目に迷いにくくなります。

通報が必要な場面

飛行計画の通報が必要になる代表例は、航空法上の特定飛行に該当する飛行を行う場面です。

特定飛行には、空港等の周辺、緊急用務空域、地表または水面から150m以上の上空、人口集中地区の上空といった空域のほか、夜間飛行、目視外飛行、人または物件との距離を確保できない飛行、催し場所上空での飛行、危険物輸送、物件投下といった飛行方法が含まれます。

趣味の空撮でも仕事の点検でも、予定している飛行が特定飛行に当たるなら、単なるメモではなくDIPS2.0上での通報として扱う必要があります。

先に用意する情報

DIPS2.0の入力画面を開く前に、飛行の日時、場所、範囲、高度、目的、機体、操縦者、緊急連絡先、許可承認番号の有無を手元にまとめておくと、途中で画面を戻ったり調べ直したりする時間を減らせます。

特に地図上で飛行範囲を描く作業は、現地の地名や住所だけでは足りず、実際にどの範囲を飛行させるのかを事前に決めておくほど正確に登録できます。

• 飛行予定日時
• 飛行経路または範囲
• 最大飛行高度
• 使用する機体
• 操縦者と補助者
• 飛行目的
• 許可承認番号
• 緊急連絡先

包括申請を持っている場合でも、実際に飛ばす場所や時間の計画は別に通報するため、許可を取ったから通報が不要になると考えないことが重要です。

DIPS2.0へログインする

飛行計画の通報は、DIPS2.0のトップページからログインし、飛行計画の通報や確認に進むところから始めます。

初めて使う場合はアカウントの作成や本人情報の登録が先に必要になり、すでにアカウントがある場合でも操縦者情報や機体情報が古いままだと入力時に選択できないことがあります。

DIPS2.0の公開案内では、飛行計画を通報する前に無人航空機情報と操縦者情報を登録し、他の無人航空機の飛行計画や空域情報を確認したうえで、自分の飛行計画を通報する流れが示されています。

ログインできない、登録メールが使えない、画面表示がうまく進まないといった問題は、飛行直前に発覚すると間に合わないため、業務利用では前日よりさらに早い段階でログイン確認まで済ませておくと安心です。

機体情報と操縦者情報を確認する

新規通報を作る前に、使用する無人航空機の登録記号や機体情報、操縦する人の情報がDIPS2.0に正しく入っているかを確認します。

機体登録を済ませていても、飛行計画通報の画面で使う機体情報として選択できる状態になっていなければ、計画の登録時に手が止まることがあります。

操縦者情報についても、技能証明の有無、飛行経験、夜間や目視外などの経験、機体との関係が実態とずれていると、後から見直しや修正が必要になる可能性があります。

仕事で複数の機体や操縦者を使う場合は、当日の担当者と登録上の操縦者が一致しているかを確認し、代理入力やチーム運用でも責任の所在が曖昧にならないようにしておくことが大切です。

飛行計画の登録を開く

DIPS2.0にログインしたら、飛行計画通報のメニューから飛行計画の登録に進み、新規通報を選んで新しい計画を作成します。

過去に同じ場所や同じ業務内容で通報した履歴がある場合は、過去の計画を複写して使える場面もありますが、日時や高度、機体、操縦者、許可番号を古いままにしない注意が必要です。

新規通報では、飛行目的、飛行日時、飛行方法、最大高度、使用機体、操縦者、連絡先などを画面の項目に沿って入力していきます。

ここで入力する内容は、現地で実際に行う飛行と一致していることが前提なので、あとから変える可能性が高い大ざっぱな予定ではなく、実施可能な範囲まで具体化した計画として登録するのが安全です。

地図で飛行範囲を描く

飛行計画の通報でつまずきやすいのが、DIPS2.0の地図上に飛行経路や飛行範囲を描く作業です。

空撮や点検で一定の範囲内を移動する場合は面として範囲を描き、直線的な移動や巡回に近い飛行では経路として示すなど、実際の飛ばし方に合った描き方を選びます。

範囲を広く取りすぎると、他の飛行計画との重複や空域確認で余計な問題が出やすくなり、狭すぎると実際の飛行が計画からはみ出すおそれがあります。

地図上の登録は単なる目印ではなく、周辺の空域情報や他の無人航空機の計画確認にも関係するため、飛行しない場所まで含めず、離着陸地点や安全確保範囲も意識して描くことがポイントです。

入力内容を確認して登録する

必要項目の入力と地図の描画が終わったら、登録前に日時、場所、高度、機体、操縦者、飛行方法、許可承認番号を一つずつ確認します。

特に、許可承認が必要な飛行なのに許可番号の関連付けが不十分な場合や、DIDでの飛行なのに計画上の区分が曖昧な場合は、登録後に安全管理上の説明が難しくなります。

DIPS2.0では登録時にカテゴリー判定や確認メッセージが出ることがあるため、警告のように見える表示を流れ作業で閉じず、内容を読んで計画の修正が必要か判断します。

登録が完了したら、一覧画面に計画が表示されているかを確認し、現場へ向かう前に通報した計画を再度開ける状態にしておくと、万一の確認にも対応しやすくなります。

変更や削除は開始前に行う

通報した飛行計画の日時、場所、機体、操縦者、飛行範囲が変わる場合は、飛行開始前にDIPS2.0上で変更または削除を行います。

DIPS2.0の案内でも、通報した飛行計画の変更や削除は通報した飛行開始日時までに行うことが示されているため、現場都合で予定が変わったときほど早めの修正が必要です。

天候悪化で延期する場合、作業範囲が隣接地に広がる場合、別の操縦者が担当する場合などは、元の計画のまま飛ばすのではなく、実態に合う形へ更新します。

小さな修正に見えても、飛行場所や時間が変わると他の飛行計画との重複、緊急用務空域、自治体条例、施設管理者の同意に影響することがあるため、変更管理まで含めて通報の作業と考えましょう。

通報前に確認したい特定飛行の考え方

飛行計画の通報は、飛行許可承認や機体登録と混同されがちですが、それぞれ役割が異なります。

機体登録は無人航空機そのものを登録する手続きであり、飛行許可承認は航空法上の規制空域や規制方法で飛ばすための手続きであり、飛行計画の通報は実際にいつどこでどのように飛ばすかを事前に知らせる手続きです。

この違いを理解しておくと、DIPS2.0のメニューでどこを操作すればよいかだけでなく、どの段階で何を済ませるべきかも整理できます。

特定飛行かを切り分ける

まず判断すべきなのは、予定している飛行が特定飛行に該当するかどうかです。

国土交通省の無人航空機の飛行禁止空域と飛行の方法では、許可が必要となる空域と承認が必要となる飛行方法が整理されています。

• 人口集中地区の上空
• 空港等の周辺
• 150m以上の上空
• 夜間での飛行
• 目視外での飛行
• 人または物件との距離不足
• 催し場所上空
• 危険物輸送
• 物件投下

特定飛行に該当しない場合でも安全確認や条例確認は必要ですが、特定飛行に該当する場合は飛行許可承認と飛行計画通報の関係を必ず確認してから進める必要があります。

許可承認と通報の違い

許可承認と飛行計画の通報は、どちらもDIPS2.0で扱うため同じ手続きに見えますが、目的とタイミングが違います。

許可承認は、規制されている空域や方法で飛行できる条件を満たすための手続きであり、飛行計画の通報は実際の運航予定を事前に共有し、周辺の飛行計画や禁止空域の確認にもつなげる手続きです。

包括申請がある場合でも、毎回の飛行計画を自動で通報したことにはならないため、飛行日と場所が決まった段階で別途通報する意識が必要です。

100g以上の機体は前提が変わる

航空法上の無人航空機として扱われるかどうかは、機体の重量にも関係します。

国土交通省の飛行許可承認手続の案内では、100g以上の無人航空機を屋外で飛行させる際に必要な手続きが説明されており、機体登録や飛行許可承認の前提もこの重量区分と結び付いています。

一方で、100g未満なら何をしても自由という意味ではなく、小型無人機等飛行禁止法、道路使用、河川や公園の管理ルール、施設管理者の許可、プライバシーへの配慮は別に残ります。

軽量機を使う場合でも、仕事として撮影や点検を行うなら、航空法の対象外かどうかだけで判断せず、現地で飛ばしてよい場所か、第三者へ迷惑をかけないか、管理者の承諾が必要かを確認しましょう。

入力で迷いやすい項目を先に整理する

DIPS2.0の通報画面では、画面の指示に沿って入力すれば進められますが、項目の意味を理解していないと形式だけの計画になりやすいです。

特に、飛行日時、飛行範囲、高度、許可番号、飛行目的、操縦者の組み合わせは、現地での安全管理や説明責任にもつながります。

ここでは、初めての通報で入力ミスが起きやすい項目を、実務の目線で整理します。

日時は余裕を持たせる

飛行日時は、実際に飛ばす時間だけでなく、準備、現地確認、バッテリー交換、作業中断、撤収までを考えて設定します。

あまりに短い時間で登録すると、少しの風待ちや関係者説明だけで計画時間を超えてしまい、実際の運航と通報内容がずれやすくなります。

• 現地到着後の確認時間
• 離着陸前の安全確認
• バッテリー交換の時間
• 撮影や点検の予備時間
• 風や人通りによる待機時間

ただし、余裕を持たせることと必要以上に長時間の枠を取ることは別であり、他の飛行計画との調整や周辺への影響を考えると、実態に近い範囲で無理のない時間設定にするのが望ましいです。

飛行経路は広げすぎない

飛行経路や範囲は、安全側に考える必要がありますが、広げすぎると計画が不明確になり、他の飛行計画や施設管理者との調整が難しくなります。

例えば、建物点検なら点検対象の外周、屋根、離着陸場所、退避方向を含める程度に整理し、周辺の道路や隣地を不要に含めないようにします。

実際の飛行範囲が変わる可能性がある場合は、現地判断で広げる前提にせず、事前調査の段階で安全に必要な範囲を見積もっておくことが大切です。

許可番号は計画と一致させる

特定飛行で許可承認が必要な場合は、通報する飛行計画と許可承認の内容が食い違わないように確認します。

包括申請を持っている事業者でも、イベント上空、空港周辺、150m以上、緊急用務空域に関わる飛行などは包括申請だけでは対応できないことがあるため、個別の許可や関係先との調整が必要になる場合があります。

許可番号を選択できる画面では、対象期間、飛行方法、機体、操縦者、飛行場所の条件を照らし合わせ、単に番号が表示されたから選ぶのではなく、今回の飛行に使える許可かを確認します。

許可承認の条件を満たしていない計画を通報しても、通報自体が飛行を合法化するわけではないため、通報はあくまで必要な手続きの一部として位置付ける必要があります。

通報後にやるべき安全確認

飛行計画をDIPS2.0に登録したら終わりではなく、通報後の確認まで行って初めて安全な運航準備に近づきます。

通報後には、他の無人航空機の計画との重複、緊急用務空域や飛行自粛要請、自治体条例、施設管理者の承諾、現地の人や車の流れを確認する必要があります。

とくに屋外では、通報時点と当日の状況が変わることがあるため、前日と当日に分けて確認する運用が実務では役立ちます。

重複した計画を確認する

DIPS2.0では、飛行を予定している空域周辺における他の無人航空機の飛行計画を確認することが案内されています。

他の計画と時間や場所が近い場合は、衝突や接近のリスクだけでなく、同じ施設や周辺住民への説明が重なる可能性も考える必要があります。

重複があるから必ず飛ばせないわけではありませんが、相手の飛行計画が近いほど、現地での見張り、補助者、連絡手段、離着陸場所の分離を具体的に考えることが重要です。

空域や条例を再確認する

飛行計画を通報しても、空域の最終確認や条例確認を省略してよいわけではありません。

国土交通省の無人航空機の飛行ルールでは、緊急用務空域の指定状況を飛行前に確認するよう示されており、災害や事故の状況によって飛行を控えるべき地域が出る場合があります。

• 緊急用務空域
• 飛行自粛要請
• 人口集中地区
• 空港等周辺
• 自治体条例
• 公園や河川の管理ルール
• 施設管理者の承諾

航空法の手続きを済ませたという安心感だけで飛ばすと、別の法律や管理ルールに触れるおそれがあるため、通報後も現地ごとのルール確認を別タスクとして残しておきましょう。

飛行終了後の記録を残す

特定飛行を行う場合は、飛行計画の通報だけでなく、飛行日誌の作成や運航記録の管理も重要になります。

国土交通省の飛行計画の通報・飛行日誌の作成の案内では、特定飛行を行う者が飛行、整備、改造などの情報を遅滞なく飛行日誌に記載しなければならない制度も紹介されています。

飛行後には、実際の飛行開始時刻、終了時刻、使用した機体、バッテリー、異常の有無、ヒヤリハット、天候、補助者の配置などを残しておくと、次回の通報や安全管理に活かせます。

事故がなかった場合でも、風が強くなって中断した、第三者が近づいた、電波状況が不安定だったといった情報は、次の計画で時間帯や場所を見直す材料になります。

別の通報や連絡が必要になるケース

ドローンの手続きで混乱しやすいのは、航空法の飛行計画通報とは別に、警察、施設管理者、自治体、土地所有者などへの通報や連絡が必要になる場合があることです。

特に、国の重要施設、対象空港、原子力事業所、防衛関係施設、外国公館などの周辺では、小型無人機等飛行禁止法に基づく手続きが問題になることがあります。

DIPS2.0で飛行計画を通報しただけでは、これらの別制度の通報や同意を済ませたことにはならないため、飛行場所の性質を事前に調べることが欠かせません。

小型無人機等飛行禁止法を確認する

小型無人機等飛行禁止法の対象施設周辺で飛行する場合は、航空法とは別の通報手続きが必要になることがあります。

警察庁の小型無人機等飛行禁止法に基づく通報手続の概要では、対象施設周辺地域での飛行について、飛行を行う48時間前までに管轄する警察署を経由して都道府県公安委員会へ通報する必要があることが案内されています。

• 国の重要施設周辺
• 対象空港周辺
• 原子力事業所周辺
• 防衛関係施設周辺
• 外国公館周辺
• 大規模行事の関係地域

この制度の対象になる場所では、DIPS2.0での飛行計画通報と警察署経由の通報は別物として考え、どちらか一方だけで済ませないようにしましょう。

施設管理者への連絡を分ける

公園、学校、商業施設、工場、河川敷、港湾、道路周辺、私有地で飛ばす場合は、施設管理者や土地所有者の許可が別途必要になることがあります。

DIPS2.0に飛行計画を通報しても、その土地や施設を使う権利を得たことにはならず、離着陸場所の利用、撮影対象、立入管理、警備員との連携などは現地管理者との調整で決まります。

業務でドローンを飛ばす場合は、DIPS2.0の通報完了画面だけを根拠にせず、管理者からの許可メール、使用条件、当日の連絡先を保存しておくと現場対応が安定します。

関係者への説明を準備する

通報や許可の手続きを済ませても、現場の関係者がドローン飛行を知らなければ、苦情や中断につながることがあります。

マンション点検なら管理組合や住民、建設現場なら元請や近隣事業者、イベント撮影なら主催者や警備担当者に、飛行日時、範囲、目的、安全対策、緊急時の連絡先を共有しておくと安心です。

説明資料は難しい法律文書にする必要はありませんが、飛ばす時間、見張りの配置、立入禁止範囲、撮影データの扱い、雨天延期時の対応を明確にすると、相手が不安に感じる点を先回りできます。

特に住宅地や人通りのある場所では、ドローンの音やカメラに敏感な人もいるため、法令手続きと同じくらい、周囲への説明と配慮を運航計画に含めることが大切です。

よくある失敗を避ける実務のコツ

飛行計画の通報は一度経験すれば慣れやすい一方で、慣れたころにコピー流用、日時変更忘れ、許可番号の不一致、現地ルールの見落としが起こりやすくなります。

特に事業利用では、担当者が変わったり、複数案件を同時に進めたり、直前に天候や依頼内容が変わったりするため、個人の記憶に頼らない運用が必要です。

ここでは、DIPS2.0の操作そのものよりも、現場でミスを防ぐための考え方を整理します。

コピー流用の見直しを徹底する

過去の飛行計画を複写すると入力時間を短縮できますが、古い情報をそのまま使う失敗が起きやすいです。

特に、飛行日時、操縦者、機体、最大高度、飛行範囲、緊急連絡先、許可番号は、前回と同じように見えても今回の作業内容と微妙に違うことがあります。

• 日時の更新
• 操縦者の確認
• 機体の確認
• 高度の確認
• 範囲の再描画
• 許可番号の確認
• 連絡先の確認

複写を使う場合は、入力作業を短縮する機能として使い、確認作業まで省略する機能ではないと考えることが重要です。

現場変更をその場で済ませない

現場に到着してから、風向き、人通り、駐車位置、依頼者の追加要望によって飛行範囲や高度を変えたくなることがあります。

安全のための変更が必要な場合でも、通報した計画と実際の飛行がずれるなら、飛行開始前にDIPS2.0で修正できるかを確認し、無理にそのまま飛ばさない判断が必要です。

現場判断を完全に避けることはできませんが、計画変更の基準をチーム内で決めておくと、飛ばすか中止するかをその場の雰囲気で決めずに済みます。

社内チェック表を作る

個人で趣味として飛ばす場合でも、仕事で継続的に飛ばす場合でも、通報前後のチェック表を作っておくとミスを減らせます。

チェック表には、機体登録、操縦者情報、許可承認、飛行計画通報、空域確認、施設管理者の承諾、緊急用務空域、当日の天候、飛行日誌までを入れておくと、手続きが点ではなく線で管理できます。

複数人で運用する場合は、入力者、操縦者、現場責任者、補助者が同じ情報を見られるようにし、DIPS2.0で通報した内容と現地の作業指示書が一致しているかを確認します。

慣れている人ほど口頭確認だけで進めがちですが、ドローン運航では一つの見落としが安全や信頼に直結するため、簡単な表でもよいので毎回同じ手順で確認する仕組みを持つことが有効です。

安全に飛ばす準備は通報の前後まで整えて完成する

ドローンの飛行計画の通報は、DIPS2.0にログインして新規通報を登録する作業ですが、実際には特定飛行の判断、機体情報と操縦者情報の確認、許可承認との整合、地図上の範囲設定、通報後の重複確認までを含む一連の準備です。

やり方の流れは、事前情報をそろえる、DIPS2.0で飛行計画の登録を開く、日時や高度などを入力する、地図で飛行範囲を描く、内容を確認して登録する、変更があれば開始前に修正するという順番で整理できます。

ただし、飛行計画を通報しても、飛行許可承認、施設管理者の同意、小型無人機等飛行禁止法に基づく通報、自治体条例、緊急用務空域の確認まで自動で完了するわけではありません。

初めて通報する人は、画面操作だけを急ぐのではなく、今回の飛行がどのルールに関係するかを先に切り分け、通報内容と現地での実際の飛行を一致させることを最優先にすると、安全で説明しやすい運航につながります。